社員幸福度調査
従業員一人ひとりの幸福度（EH）追及が組織を発展させ、社会を良くします。
【期間】～3ヶ月
【対象】全社員
内容
1
従業員の幸福は組織の社会的使命
組織は社会価値創出の仕組みと考えられますが、その目的を遂行するための人財価値の開発が欠かせません。
一方、組織は社会から人財を預かるという側面も持ち、従業員の幸福の創出を図ることも社会的使命と言えるでしょう。
この前提として、従業員が後顧の憂いなく安全かつ快適に働くための環境整備も必要となります。
2
社員満足度（ES）調査から社員幸福度（EH）調査へ
社員幸福度を高めるには、まず自組織の幸福度を測定、可視化することが不可欠です。しかし、従来の社員満足度（ES）調査では、従業員の幸福度を測定することができません。
弊社の社員幸福度（EH）調査は、従業員の幸福度と、それに影響を与える経営の諸要素との因果関係を解明し、社員幸福度（EH）の現状と、それを高めるための課題、効果的施策を明らかにすることができます。
3
従業員の幸福度を高めることがこれからの経営の課題
今後は、働きやすさ（働く環境整備）の基準に対する満足度に加え、働きがい、内発的動機づけ等の側面をさらに発展させた、従業員の幸福の創出度を測定することが求められます。
単に「足らざるを憂う」充足度の測定だけでなく、どんな組織でも、だれでも産み出すことができる従業員の幸福感を見える化し、それを高めていくことが経営の大きな課題と考えます。
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調査期間
アンケート開始から報告会まで約1ヶ月半～2ヶ月
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回答手段
Webアンケート（環境条件によっては、紙で実施）
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対象者
貴社 社員の方々（全社員予定）
特長
1
業界で初めて社員幸福度調査を実施
ブータンの国民総幸福量が話題になり、学問の世界でも「幸福」や「幸福度」が研究対象になるようになりました。
そんな中、当社では、社員満足度と社員幸福度の違いに着目し、2013年にコンサルティング業界で初めて社員幸福度調査を実施しました。
2
社員幸福度の高い組織の事例を豊富に蓄積
長年「いい会社づくり支援」に取り組んできた経験から、当社では社員幸福度の高い組織がどのような取り組みを行っているか、豊富な事例を蓄積しています。
診断結果をもとに、社員幸福度の向上のために、”今すぐに”手が打てる組織・職場の問題と解決策をご提案します。
3
従来の「社員満足度調査」では解明できない「幸福度」を可視化
当社の調査結果によると、満足度と幸福度には高い相関が見られる一方で、両者には明確な違いがありました。
それらの違いも明確にした上で、従業員がどの程度「働く幸せ」を感じているのかを知ることができます。
4
コンサルタント会社として社員幸福度調査を日本で初めて実施
日本では、アカデミックな世界における行動経済学において、2010年幸福度といったことが言われました。
その後、当社では社員満足度と社員幸福度の違いに着目し、2013年より実施しております。
そのため、他社比較も含めてご報告することが可能です。
期待効果
当社のもつ多くの事例では、従業員の幸福度と顧客満足度や業績には相関関係があります。
つまり、従業員が幸福だとモチベーションも生産性も上がり、顧客満足や高業績につながるといえます。
組織の社会的使命として、従業員の幸福に貢献することと、業績の向上は両立することができます。
